【戦闘機パイロット】視力が悪くても目指せる条件と注意点とは

2025年6月24日

戦闘機パイロットを目指すうえで、多くの人がまず気になるのが「視力の条件」です。「戦闘機パイロット視力」で検索されたあなたも、視力に不安があったり、メガネを使用していることが影響するのかを知りたいのではないでしょうか。

実際、視力の基準は厳しく設定されていますが、矯正視力やその他の要素も含めた総合評価が行われるため、視力が悪くてもパイロットになれる可能性は十分にあります。

本記事では、戦闘機パイロットになるために求められる視力や身体的条件をはじめ、虫歯があるとどうなるのか、戦闘機パイロットの年収、さらには寿命（職業寿命）についても詳しく解説。

また、防衛大学校から戦闘機パイロットになるにはどういったルートを通るのか、どのような訓練を経て選ばれるのかなど、「エリート」と称される理由にも触れていきます。

これから戦闘機パイロットを本気で目指したい方はもちろん、基準や現実を知りたいという興味からの検索にもお応えできる内容です。

この記事を読んでわかること

戦闘機パイロットに必要な視力の具体的な基準
メガネ使用や視力矯正手術の可否
視力以外に重視される検査項目や条件
視力が悪くてもパイロットになれる可能性の有無

【戦闘機パイロット】視力の基準と注意点

戦闘機パイロットの条件における視力の位置づけ
メガネ使用で戦闘機パイロットになれるのか
視力が悪くてもパイロットになれる？
視力検査に含まれる項目とは
近視矯正手術は戦闘機パイロットに不利？

戦闘機パイロットの条件における視力の位置づけ

戦闘機パイロットを目指すうえで、視力は重要な身体条件の一つとされています。ただし、視力だけが合否を左右するわけではなく、複数の要素の一つとして評価されるものです。

まず、航空自衛隊の戦闘機パイロットとして採用されるには、裸眼視力が両眼とも0.1以上であること、そして矯正視力が1.0以上出ていることが求められます。これは遠距離だけでなく、近距離視力にも適用されており、目の総合的な機能が問われているということです。

また、視力が基準に達していても、色覚異常、視野の欠損、眼球運動の異常などがあると、不合格となる可能性があります。

このように、視力は身体検査の中でも特に注目される項目です。その理由は、戦闘機の操縦中にパイロットが迅速な判断を下すために、計器類や外部の視認情報を正確に読み取る能力が不可欠だからです。わずかな視認ミスが大きな事故につながる可能性があるため、視覚に関わる機能は総合的に評価されます。

一方で、平成28年（2016年）には視力の基準が緩和されました。それ以前は、裸眼視力がより高くないと採用されなかったため、多くの希望者が視力の段階で門前払いされていました。現在では、適切な度数のメガネやコンタクトで矯正し、基準を満たしていれば問題ありません。

つまり、視力は戦闘機パイロットになるための重要な条件ですが、それは「絶対的な才能」ではなく「クリアすべき基準」として扱われています。他の条件、たとえば年齢、身長、体力、適性検査の成績なども同様に重視されるため、視力だけで合否が決まるわけではないのです。

参考資料：「よくあるご質問」防衛省航空自衛隊

メガネ使用で戦闘機パイロットになれるのか

戦闘機のコクピットで親指を立てるレトリバーのパイロット
メガネをかけている
「？」のテキスト — ボクのヒコーキ・イメージ

航空自衛隊では、視力が規定を満たしていれば、メガネを使用していても戦闘機パイロットになることが可能です。これは過去の常識を覆すような内容ですが、現在では正式に認められています。

ここで大事なのは、単にメガネをかけていれば良いという話ではないという点です。航空身体検査では、矯正視力の検査を受ける際に「単焦点のメガネ」であることが求められます。遠近両用のレンズやブルーライトカットの特殊加工がされたものなど、特定のタイプのメガネは検査では使用できない場合があるため注意が必要です。

また、飛行任務中もメガネの使用は認められており、実際に多くの現役パイロットがメガネをかけています。ただし、高G環境や緊急時のリスクに備え、予備のメガネを必ず携行することが義務づけられています。これは、飛行中にメガネが破損した場合の対応策として極めて合理的です。

一方で、コンタクトレンズの使用には制限があります。高G環境下ではコンタクトがズレたり脱落する可能性があるため、原則として戦闘機パイロットには推奨されていません。特にソフトコンタクトレンズは、長時間の高ストレス環境に向かないとされています。

こうした事情から、航空自衛隊では「メガネの使用は可、ただし安全性を考慮したルールに従うこと」というスタンスをとっています。かつては「裸眼視力が良くないとパイロットにはなれない」というのが常識でしたが、現在は視力矯正技術の進歩と装備の発展により、メガネ使用者にも門戸が開かれています。

視力が悪くてもパイロットになれる？

視力が悪くても、航空自衛隊の戦闘機パイロットになることは可能です。これは多くの人が抱いている「視力が悪い＝不合格」という誤解を解く重要な事実です。

実際には、裸眼視力が0.1未満であっても、屈折度が-6.0～+3.0ジオプトリー以内のレンズで矯正し、視力が1.0以上に回復するのであれば基準を満たすとされています。つまり、眼鏡やコンタクトレンズを使って矯正可能な範囲であれば、視力が悪くても問題ないのです。

ただし注意が必要なのは、近視矯正手術を受けた経験がある場合です。レーシックやPRKなどの屈折矯正手術を受けた人は、視力が1.5や2.0であっても不適格と判断される可能性があります。これは手術後の角膜の状態や、長期的な視機能への影響が予測しにくいためです。

航空自衛隊の規定では、屈折矯正手術の既往歴があるだけでパイロット適性を失う場合もあります。

また、視力の数値以外にも、深視力や両眼視機能、視野などの検査があります。視力だけが良くても、これらの検査で不適格とされる場合もあります。特に深視力（奥行き感覚）の検査では、三本の棒の位置を見分ける検査が行われ、誤差が大きいと合格できません。

こうした情報を踏まえると、視力が悪くても適切な矯正ができればチャンスはあるものの、自己判断せずに必ず最新の航空身体検査基準を確認することが重要です。定期的に規定が見直されることもあるため、防衛省や自衛隊の公式情報をチェックすることが望ましいでしょう。

視力検査に含まれる項目とは

検査項目	内容と目的
遠距離視力	裸眼で0.1以上、または矯正して1.0以上必要
近距離視力	両眼で矯正視力1.0以上が求められる
両眼視機能	左右の目が協調して物を立体的にとらえる能力を確認
深視力	奥行き感覚を検査。三桿法で微妙なズレを見極める
視野検査	上下左右の視野の広さを確認。視野欠損がないかも重要
眼球運動	眼球のスムーズな動きや眼振・複視の有無を確認
色覚検査	色の識別能力を確認。石原式色覚検査表などを使用

戦闘機パイロットを目指す際には、単に視力の数値だけでなく、複数の詳細な視機能が検査対象になります。これらの項目は航空身体検査の中でも特に重視される分野であり、飛行任務に必要な視覚的能力を総合的にチェックする目的があります。

まず、一般的に知られているのが「遠距離視力」と「近距離視力」です。遠距離視力では、裸眼で0.1以上あるか、またはメガネなどで矯正して1.0以上の視力が出ているかが基準になります。近距離視力も同様に、両眼で矯正視力1.0以上が必要です。

しかし、これだけでは不十分です。検査にはさらに「両眼視機能」が含まれています。これは、左右の目が正しく連動して物を立体的にとらえているかを調べる検査であり、奥行き感覚（深視力）もここに含まれます。

深視力の検査では、動く棒の位置を見極める「三桿法」などが使われ、微妙なズレを検知できるかどうかが問われるのです。

また、「視野検査」も重要です。これは目を動かさずに、上下左右どの範囲まで視認できるかを確認するものです。戦闘機の操縦中は、常に周囲の状況を把握しなければならないため、狭い視野や欠損があると重大な支障をきたします。

次に確認されるのが「眼球運動」です。ここでは、眼球がスムーズに動くか、異常な動き（眼振）がないかが調べられます。目の動きがぎこちなかったり、物が二重に見える「複視」があれば、不適合と判断されることも。

さらに「色覚検査」も欠かせません。戦闘機のコックピットでは、さまざまな警告表示や計器が色で区別されているため、色覚異常があると重大な判断ミスにつながる恐れがあります。代表的な検査としては「石原式色覚検査表」が使用されます。

このように、戦闘機パイロットを目指す人が受ける視力検査には、視力数値の良し悪しだけでなく、空間認識力、眼球運動、視野の広さ、色覚の正常性といった、視覚に関する多面的な能力が評価されます。これらをクリアして初めて「視力条件を満たしている」と判断されるのです。

近視矯正手術は戦闘機パイロットに不利？

理由・要素	内容
角膜構造の変化	手術によって角膜の安定性や耐久性に懸念が生じる
極限環境への対応	高速飛行・高G環境で角膜が予期せぬ反応を示す可能性がある
手術の副作用	夜間のグレアやハロー、視界のにじみが起きる場合がある
判断力への影響	視覚異常が飛行中の判断に悪影響を及ぼすリスクがある
民間との違い	民間航空では一定条件下で手術歴が認められる場合もある
航空自衛隊の基準	戦闘機パイロットは職務の特殊性により厳しい条件が課される

近視矯正手術を受けた経験がある場合、戦闘機パイロットになるには非常に不利です。航空自衛隊では、レーシックなどの屈折矯正手術を受けた者は、視力の数値が基準を満たしていたとしても、原則として不適格と判断されることがあります。

なぜこのような制限があるのでしょうか。大きな理由の一つが、手術によって角膜の構造が変化することで、視機能の安定性や耐久性に懸念があるためです。

特に戦闘機の操縦中は、高速飛行や高G環境といった特殊な状況が発生します。このような極限環境で、手術を受けた角膜が予期せぬ反応を示す可能性があることが問題視されています。

また、手術による副作用が完全には予測できない点も課題です。夜間のグレア（まぶしさ）やハロー（光のにじみ）、コントラスト感度の低下などが報告されており、これらが飛行中の視認性や判断力に影響を及ぼすリスクがあります。

一方で、民間航空会社や自家用操縦士を目指す場合は、一定の条件を満たせば屈折矯正手術後でも資格取得が可能とされることがあります。しかし、航空自衛隊においては、戦闘機パイロットという職種の特性上、より厳しい基準が設けられているのです。

そのため、視力を回復するために手術を受けることは、戦闘機パイロットを目指す人にとっては避けるべき選択肢となります。視力に不安がある場合は、まずは矯正メガネで基準を満たせるかを確認し、長期的な視力維持のためのトレーニングや生活習慣の改善を検討する方が現実的でしょう。

繰り返しますが、視力矯正手術の経験があると、それだけで採用対象外になる可能性があるという点を、戦闘機パイロット志望者は理解しておく必要があります。

【戦闘機パイロット】視力以外の重要要素

戦闘機を背景に颯爽と立っているレトリバーのパイロット
ヘルメットを抱えている — ボクのヒコーキ・イメージ

戦闘機パイロットはエリート？厳しいと言われる理由
戦闘機パイロットの年収階級ごとの目安
戦闘機パイロットの寿命とは職業寿命のこと
虫歯があると戦闘機パイロットになれない？
防衛大学校から戦闘機パイロットになるには
戦闘機パイロットの条件に合う年齢と学歴

戦闘機パイロットはエリート？厳しいと言われる理由

戦闘機パイロットは「エリート中のエリート」と称されることが多く、その背景には厳しい選抜と過酷な訓練があります。単に飛行技術が高ければ良いというわけではなく、精神的・肉体的・知的な能力のすべてが高水準で求められる職種だからです。

戦闘機パイロットになるには、まず非常に厳しい選抜を突破しなければなりません。特に航空学生の採用では、以下のような高倍率かつ多段階の試験が課されます。

年によっては倍率が10倍を超える
試験内容には筆記、身体検査、適性検査、面接などがある
各試験は総合的な評価対象となり、一つの失敗が致命的になる

このような選抜を通過した後も、待ち構えているのは長期かつ高度な訓練です。訓練は以下の段階で構成されています。

航空学生または幹部候補生として基礎教育を受ける
初等・中等・高等と段階的に飛行訓練が進行する
訓練内容には単独飛行、高G環境での操縦、アクロバット飛行、編隊飛行などが含まれる
訓練中の脱落者も多く、最後まで到達できるのはごく一部

さらに、実際の任務では次のようなスキルが求められます。

高速飛行中でも冷静に瞬時の判断ができる情報処理能力
状況に応じた正確な操作と落ち着いた対応力
チームとの緊密な連携や的確なリーダーシップ

こうした背景を踏まえると、戦闘機パイロットがエリートと呼ばれるのは単なるイメージではなく、選ばれた少数だけが担える職業であることの証です。選抜の難しさ、訓練の厳しさ、任務の責任の重さ。これらすべてが合わさって、「厳しい職業」として広く認識されています。

戦闘機パイロットの年収階級ごとの目安

戦闘機パイロットの年収は、階級や経験年数によって大きく異なります。国家公務員としての給与体系に加え、飛行手当や特殊勤務手当が支給されるため、他の一般的な自衛官よりも高収入になる傾向があるからです。

階級	役職例	年収の目安	補足
3等空尉（3尉）	新人パイロット	約500〜550万円	飛行手当あり。公務員同年代より高水準
3等空佐（3佐）	飛行班長クラス	約900万円前後	中堅パイロットとしての管理職ポジション
2等空佐（2佐）	飛行隊長クラス	約1,000〜1,100万円	指揮官レベルの高収入階級
※航空手当：基本給の約80％を上限に支給。危険度や任務内容により変動
※昇進の条件：勤務年数、実績、適性などの総合評価により決定
※注意点：すべてのパイロットが高収入になるとは限らない。任務外異動や昇進停滞で年収の伸びが鈍る可能性あり

まず、パイロットとしてのキャリアをスタートさせるのは「3等空尉（3尉）」の階級です。この段階では年収はおおよそ500〜550万円程度とされています。飛行手当が加算されるため、一般の同年代公務員よりはやや高めの水準です。

その後、訓練や実務を積み重ねて昇進していくことで収入も増加します。たとえば「3等空佐（3佐）」、いわゆる飛行班長クラスになると、年収は約900万円前後に。さらに「2等空佐（2佐）」、つまり飛行隊長クラスになると、年収は1,000万円〜1,100万円の範囲に達することもあるのです。

一方で、すべてのパイロットが1,000万円以上の年収を得られるわけではありません。階級昇進には勤務年数、実績、適性などが総合的に評価されるため、昇格が進まない場合や異動により飛行任務から外れる場合には、年収の伸びが鈍化することもあります。

また、戦闘機パイロットには「航空手当」と呼ばれる特別な手当が支給されます。これは基本給の約80％を上限に加算される制度で、危険度や任務の特殊性に応じて支給額が決定されるものです。これがパイロットの年収に大きなインパクトを与える要因となっています。

このように、戦闘機パイロットの年収は非常に高い水準に達する可能性がある一方で、それは継続的な訓練、任務、昇進を重ねた上での成果であることを理解しておくべきでしょう。

戦闘機パイロットの寿命とは職業寿命のこと

「戦闘機パイロットの寿命が短い」という表現を耳にすることがありますが、これは一般的に生命の長さではなく、職業としての「現役寿命」のことを指しています。つまり、何歳くらいまで戦闘機に乗り続けることができるかという意味合いです。

実際、多くの戦闘機パイロットは40歳前後で現役から退くのが一般的です。これは体力や反射神経、ストレス耐性などのピークが過ぎるタイミングと一致しており、非常に過酷な任務をこなす戦闘機パイロットとしては現実的な引退時期とされています。

中には、46歳頃まで現役として操縦を続けた例もありますが、これはかなりの例外です。戦闘機の操縦は、わずかな判断ミスや身体の変調が命取りになるため、自己の限界を見極めて適切なタイミングで後進に道を譲ることが求められます。

現役を退いた後のキャリアとしては、教官への転任、司令職、地上勤務への異動など、多くの選択肢が。飛行経験を活かして後輩育成にあたるベテランパイロットも多く、現場からは退いても航空自衛隊内で重要な役割を果たし続けるのです。

一方で、戦時中の「パイロットの寿命」という言葉はまったく別の意味を持っていました。特に第二次世界大戦中などは、出撃から数か月で戦死することも珍しくなかったため、「寿命＝生命の長さ」を指していたのです。現代の平時においては、このような意味で寿命が短いということはありません。

このように、「戦闘機パイロットの寿命」とは、主に現役としてコクピットに乗れる年齢の上限を意味する表現です。体力的・精神的な負担が大きいために早めの引退となるものの、その後も航空自衛隊内でのキャリアは続いていくのが一般的です。

虫歯があると戦闘機パイロットになれない？

未治療の虫歯がある場合、戦闘機パイロットになることはできません。航空自衛隊を含む航空業務従事者には、航空身体検査という厳格な健康診断が課せられており、その中には「口腔および歯牙」に関する項目も含まれています。

航空機が飛行する高度では、気圧の変化によって体内にある空気が膨張しやすくなるのです。虫歯の内部に空気がたまっていた場合、それが膨張して強い痛みを引き起こすことがあります。これを「航空性歯痛」と呼び、痛みの度合いによっては集中力を失うほどになるため、飛行中の安全に重大な影響を与える恐れがあるからです。

また、治療済みであっても、詰め物や被せ物に隙間がある場合には、その空間に空気が入り込んで同様の症状を引き起こす可能性が。このため、航空身体検査では虫歯だけでなく、治療の精度もチェックされることがあります。

一方で、過去に虫歯があったとしても、適切に治療されていれば問題はありません。虫歯があったこと自体が不合格の要因になるわけではなく、「未治療」であること、または「治療不良」であることが問題視されるのです。

戦闘機パイロットを目指すなら、視力や体力だけでなく、歯科の健康状態も重要な評価項目です。航空身体検査の前には、必ず歯科医院での事前チェックを行い、必要であれば早めに治療を完了させておくことが望まれます。これは万が一の飛行中のトラブルを防ぐ意味でも、大きな意味を持つ準備といえるでしょう。

参考資料：「よくある質問コーナー」航空自衛隊航空教育集団司令部

防衛大学校から戦闘機パイロットになるには

防衛大学校を卒業することで、戦闘機パイロットになる道が開けます。ただし、防衛大学校を出れば自動的に戦闘機パイロットになれるというわけではありません。その後も厳しい選抜と訓練が待っているのです。

まず、防衛大学校は将来の自衛隊幹部を育成する国立の教育機関であり、学費が免除される代わりに卒業後は自衛官として勤務する義務があります。入学には難関の筆記試験と身体検査、面接があり、高い学力と適性が求められます。

卒業後、航空自衛隊を希望することで、幹部候補生として入隊することができます。この段階で飛行要員としての採用を希望し、パイロット適性検査や航空身体検査を受診。ここで基準を満たしてはじめて、操縦訓練課程に進むことができるのです。

この操縦訓練には初等・中等・高等といった段階があり、それぞれで高い成績と適性が求められます。各課程をクリアした者のみが、最終的に戦闘機・輸送機・救難機といった機種の配属先を決めるのです。特に戦闘機は人気が高く、競争率も非常に高いため、優れた操縦技術や判断力を持った者が選抜されます。

このように、防衛大学校から戦闘機パイロットになるには、まず防大に入学し、卒業後も厳しい訓練と審査を突破する必要があります。したがって、確実に戦闘機に乗れる保証はないものの、パイロットとしての可能性を大きく広げられるルートであることは間違いありません。

戦闘機パイロットの条件に合う年齢と学歴

戦闘機パイロットになるには、年齢と学歴にも明確な条件が設けられています。これは航空学生や幹部候補生といった採用区分ごとに異なっており、自分に合ったルートを選ぶことが重要です。

ルート	年齢条件	学歴条件	特徴・補足
航空学生	18歳以上21歳未満	高校卒業または高専3年次修了（見込み含む）	最短で23歳ごろに操縦資格取得が可能
防衛大学校	入学時に21歳未満	高校卒業見込み者が対象	卒業後、幹部候補生として飛行課程へ進む
一般幹部候補生	22歳以上26歳未満（修士課程修了者は28歳未満）	大学・大学院卒業者	社会人経験者や大学院生にもチャンスがある